会社概要
- 会社名
- 株式会社武生製麺
- 本社所在地
- 〒915-0005
福井県越前市真柄町7‐37
TEL:0778-22-0272(代)
FAX:0778-22-0271 - 創業
- 大正14年1月
- 法人設立
- 昭和59年7月
- 資本金
- 5000万円
- 代表取締役
- 桶谷洋介
- 関連会社
- 株式会社越前そば、株式会社マルショーフーズ、株式会社めん遊館、有限会社越前そばの里ファーム
- 取引銀行
- 北陸銀行武生支店、福井銀行武生支店、福邦銀行武生支店
- 主要仕入先
- 布袋食糧㈱、金沢製粉㈱、オグラヤ商事㈱、福島鰹㈱
- 主要取引先
- ケイ低温フーズ㈱、生協、㈱日本アクセス、三井食品㈱、旭食品㈱、ユニー㈱、イオン㈱、㈱平和堂、㈱バロー、
- 楽天㈱、各観光会社、日本郵便㈱、㈱郵便局物販サービス
沿革
- 大正14年1月
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- 桶谷吉造、越前市(旧武生市)柳町において創業
- 昭和55年7月
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- 越前市姫川に工場移転(工場建屋990㎡)
- 昭和59年7月
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- 資本金500万円にて法人組織に改組、代表取締役に桶谷又治郎就任
- 北陸三県に販売開始
- 昭和59年11月
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- 郵便局「ふるさと小包」販売開始。越前そばを中心に製造・販売
- 昭和61年4月
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- 有限会社越前そば設立
- 昭和62年11月
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- ふるさと小包優秀業者賞受賞
- 昭和63年8月
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- 資本金1,000万円に増資
- 昭和63年11月
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- 投資額1億円にて、全国初の全自動生そば製造ライン完成
- 中部・近畿地方にも販売開始
- 郵便局「ふるさと小包」販売数量日本一となる
- ふるさと小包優秀業者賞受賞
- 平成元年3月
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- 東海・中国・四国地方にも販売開始
- 平成2年4月
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- 北陸郵政局長賞受賞
- 平成3年9月
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- トレー専用製造ライン増設
- 平成4年7月
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- 資本金5,000万円に増資
- 平成5年3月
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- 越前市真柄町に新社屋完成・移転(敷地面積6,000㎡、建物延べ面積2,900㎡)新工場移転
- 平成5年4月
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- 関西営業所(兵庫県三田市)開設
- 平成5年5月
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- 本社を越前市柳町より真柄工場へ移す
- 平成5年12月
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- 有限会社越前そばを株式会社越前そばに組織変更、同時に資本金を1,000万円に増資
- 有限会社マルショーフーズ設立
- 平成6年11月
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- 郵便局「ふるさと小包」販売数量、再び日本一となる
- 平成6年12月
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- 観光部門発足(そば道場及び見学コース新設) 工場増築
- 平成7年4月
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- 見学コース及び工場増築
- 平成8年4月
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- 有限会社マルショーフーズを株式会社に組織変更、同時に資本金を1,000万円に増資
- 平成9年6月
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- 出荷作業所兼冷蔵室を増築(1,000㎡)
- 郵政大臣賞受賞
- 駐車場拡張(2,000㎡)
- 平成9年11月
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- 有限会社めん遊館設立
- 平成10年4月
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- コンピューター増設 販売管理システム・顧客管理システムの増強をLAN接続
- 平成11年10月
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- インターネット通販楽天市場に「めん紀行本舗」として参画
- 平成12年1月
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- ホームページ「越前そばの里」「めん紀行本舗」を立ち上げ、インターネット販売を本格的に開始
- 平成12年11月
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- 社屋を増築 売店や観光部門を充実、拡大。同時に事務所と食堂を増設
- 平成13年3月
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- 半なま麺製造ライン完成
- 平成13年11月
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- インターネットショッピングモール楽天市場に出店
- 平成14年7月
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- 関西営業所を兵庫県三田市から大阪府へ移転
- 平成15年7月
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- (有)越前そばの里ファーム設立
- 社屋増築
- 平成16年11月
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- 駐車場を拡大(2,000㎡)
- 社屋増築
- 平成17年6月
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- (有)越前そばの里ファーム北海道直営農場作付け開始
- 平成19年9月
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- 越前そば精選工場新築 完成
- 平成19年10月
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- ㈱越前そば(個人情報)プライバシーマーク取得
- 平成20年8月
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- 北海道に越前そば精選工場新築 完成
- 平成21年6月
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- (有)越前そばの里ファーム そば畑の栽培面積を330haに拡大
- 平成22年5月
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- モンドセレクションに「越前そば 旨味」出品 銀賞獲得
- 平成23年5月
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- モンドセレクションに「三代目桶谷の越前そば」「自社栽培そば粉使用越前そば」「越前そば 極」を出品。
それぞれ金賞、金賞、銀賞を受賞
- モンドセレクションに「三代目桶谷の越前そば」「自社栽培そば粉使用越前そば」「越前そば 極」を出品。
その他
株式会社武生製麺は【越前市輝く女性活躍応援団】賛同企業です。
【越前市輝く女性活躍応援団】
賛同企業として女性従業員の活躍支援と、全ての従業員がライフ(個人の生活)とワーク(仕事)のバランスをとりながらイキイキと働けるように、職場環境作りに取り組みます。
弊社の取り組み
◆長時間残業の削減
◆育児休業の取得
◆育児短時間勤務制度(育児休業から復帰後)
◆介護・看護休暇等の取得
◆ハラスメント防止と相談窓口の設置及び周知
◆年次有給休暇の半日単位の取得
◆年次有給休暇5日以上の取得
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